
iotでマイクロペイメントが身近に
iotとは「Internet of Things」の略で、モノのインターネットと呼ばれています。
これまでインターネットで接続できなかった様々なものが、無線でネットにつながることを意味します。すべてのものがインターネットにつながり、情報交換することで相互に制御する仕組みにより、自動操作や自動制御ができるようになるシステムです。
インターネットがコンピューター同士をつないでいただけの時代にはかなわなかった、モノ同士が人手を介さずに情報を伝えられるようになりました。
モノ同士がリアクションすることで、今まで人を介していた際にかかっていた手数料がかからず、マイクロペイメントがより身近になると期待されています。
iotでなにができるのか
iotを利用することで、マシン間の決済ができるようになります。また、マイクロペイメントをiotに取り入れることで、使用した分だけの支払いが可能に。iot機器を介して電気機器やインターネット回線を個人間でシェアすることで、使用した分だけ決済することもできるようになります。
また、今話題の民泊では鍵の使用と支払いを紐づけることも。カーシェアリングやレンタサイクルでは走った分だけ課金が主流になるかもしれません。
iotと仮想通貨の関係 マイクロペイメントには不向き?
iotを利用することで、すべてのものの情報管理が簡略化できます。
iot環境では、マイクロペイメントに仮想通貨を利用することが期待されています。しかし、仮想通貨は分散型の承認システムを採用しているため、データの整合性の承認者にお金がかかり手数料が高くなるというデメリットも。
リアルタイムのマイクロペイメントの支払いには複数の承認作業が必要なため、現実的ではありませんでした。
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※注 現在は「仮想通貨」を「暗号資産」に呼称変更されておりますが、本記事では一般に定着・浸透している名称の仮想通貨で記載しております。
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iotに特化した仮想通貨iotaとは
そこで今、注目を浴びているのが、IoTデバイス間の決済に最適化された仮想通貨IOTA(アイオタ)です。通信を効率化することで手数料を無料化し、セキュリティ対策をしつつもリアルタイムの決済が可能になりました。
マイクロペイメントに仮想通貨が利用できるようになり、マシン間の決済がより身近になるでしょう。
サブスクリプション型からキャッシュオンデリバリー型へ
iotの普及により、使った分だけ課金される制度は、今少しずつ広がりを見せています。
個人間の取引の機会が増え、マイクロペイメントがより身近になると期待されているのです。
使った分だけ支払う「キャッシュオンデリバリー」が、現在主流である、利用期間に応じて決まった額を支払う「サブスクリプション型」にとってかわるだろうといわれています。
iotにマイクロペイメントを利用すれば、本は読んだページ分だけ、曲は聞いたフレーズ分だけなど、必要な分だけ、即座に手に入れることができるようになるのです。