リップルの発行枚数は減少する？上限枚数や減少のしくみを解説

仮想通貨リップルの時価総額は世界第3位

2013年に正式配布が始まった仮想通貨リップル（XRP/Ripple）は、2019年5月時点でビットコイン、イーサリアムに次いで世界第3位の時価総額となっています。

発行枚数の上限まですでに発行済でありながら、追加発行は無いのが特徴で、リップル社が提供するシステムの将来性とも合わせて、期待度が高まっている通貨のひとつです。

リップルの発行枚数のしくみについて、詳しく解説します。

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※注 現在は「仮想通貨」を「暗号資産」に呼称変更されておりますが、本記事では一般に定着・浸透している名称の仮想通貨で記載しております。
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リップルは発行上限まですでに発行済

リップルは、上限である1,000億枚の全てが発行済となっています。なおかつ、追加で発行されることはありません。

実は、発行されたリップルは全て流通しているわけではなく、2017年12月の段階では運営しているリップル社が630億枚ほどを保有していました。

そのうちの550億枚は、2018年12月より開始したロックアップで毎月1日に10億XRPずつを上限として市場へ開放されており、予定では、2022年までの55カ月間をかけて行われることになっています。

リップルは徐々に減少する

リップルは、他の仮想通貨ビットコインやイーサリアムのようにマイニング（承認作業）をすることができません。取引の際には手数料が発生しますが、それがマイニング報酬に充てられることはなく、消滅します。

リップルは取引に利用される度に、全体の枚数が徐々に減少していくのです。

なぜリップルはロックアップされたのか

リップル社が発行枚数の一部を保持し、ロックアップで徐々に開放する手段をとっているのは、リップルの価値を下げないようにするためです。

需要以上の通貨枚数が市場に出回れば、通貨の価値は暴落してしまいます。多くのリップルを保有している投資家から見ると、それは避けたい事態であることは間違いありません。

市場に出回る通貨枚数が抑制されれば通貨の流動性が高まり、その結果通貨の価値は上昇します。

リップルは今後流通量が高まる可能性がある

リップル社が開発したILP（インターレジャープロトコル）と呼ばれる送金の際の国際標準規格は、従来のものに対して送金手数料が安く、決済終了までが短時間で済むようになるメリットがあります。

既存の金融システムの仲立ちとなり、異なる通貨同士の「価値」を交換することが可能になるのです。

2018年9月の段階で、リップル社は世界中の銀行など200社以上と提携しており、日本のみずほ銀行やりそな銀行でもリップルのシステムの実証実験が行われています。

リップルのネットワークがさらに拡大し、取引が増えれば、リップルの流動性は高まっていくでしょうし、手数料にも使われて枚数は減っていくでしょう。このことは、リップルの価値をさらに高めていくことに繋がります。

さらにリップルの価値は上がる？

リップルは発行枚数の上限が決まっており、なおかつリップル社が暴落を防ぐためのロックアップも行っているので、価格の予想が立てやすい通貨といえるでしょう。

リップルのシステムに注目している世界企業も多くあります。今後も引き続き、リップルの動向はチェックしておきましょう。